転職を志す理由は様々だと思いますが、「今より良い条件で働きたい」、あるいは「多少条件が悪くなっても、自分のやりたい仕事にチャレンジしたい」という気持ちで、転職活動に踏み切る方がほとんどでしょう。
家庭の事情などで転居の必要があり、やむを得ず転職をしなければならないような場合でも、「今より悪い条件になる」「全く興味のない仕事をする」ことに抵抗がない人はなかなかいないはず。
少しでも希望に沿ったところに転職したいと思うのは、すべての転職活動者に共通するところではないでしょうか？
株価も就職難も数字の上では立て直し、日本経済は一見最悪の時期を脱したように見えますが、まだまだ厳しい世の中。
どこからも引く手あまたの時代というわけではありませんから、全ての希望条件を満たす転職は難しくても、転職した後に後悔しても、「またすぐ次を探せばいいや」とはいきません。
転職に対してのマイナスイメージは以前と比較すれば薄れてきましたが、あまり短いスパンで転職を繰り返すことは、やはり自身の経歴に少なからず傷を付けてしまいますから、転職をするからには「失敗したくない」と思うのが、正直なところだと思います。
目次
転職に失敗しないためには、どうすればよい？
転職に失敗しないためにはどうすれば良いのでしょうか？
それを考えるために、まずは、転職した後に「失敗した」「後悔した」と感じた経験者の声を見ていきましょう。
「あこがれの仕事に就いたはずが、想像以上に辛い」
「転職した後に、前の会社が良く思えてきてしまった」
「早く転職を決めたくて焦ってしまい、給与などの条件が低いのに承諾してしまった」
「新しい仕事が思っていた以上に難しく、うまくこなしていけない」
「採用職種以外の業務をやらされている」
「しっかり雇用条件を確認したはずなのに、蓋をあけてみたら穴だらけだった」
「経験を活かして前職と同業種の会社に転職をしたら、以前と同じ仕事を新人に毛が生えた程度の給料でやらされている状態に。これなら転職しない方が良かった」
「待遇面では確かに少し良くなったけど、仕事にやり甲斐を感じない」
このほかにも、事例を挙げればキリがないほどに、転職の失敗談は存在します。
そして、この失敗談たちをよくよく読み深めていくと、いくつかの共通点があることがわかります。
その主たるものを挙げながら、失敗しない転職活動の秘訣を見出していきましょう。
「焦り」が失敗を招く
「転職したい」と思ったら、少しでも早く決めたいという気持ちになるのは無理もないこと。
しかし、早く決めたいばかりに焦ってしまうと、自身の希望をそっちのけにして内定に飛び付いてしまい、結果的に失敗をしてしまうことがあります。
給与など待遇面での条件が希望に満たないのに、早く転職を決めたいばかりに妥協してしまい生活が苦しくなったとか、焦って決断を急ぎ、本来目指していた分野と微妙にズレたところに転職してしまった等がこれに当たります。
転職に失敗しないためには、「焦り」は禁物です。
そのためには、まず生活面でのゆとりを確保することが大切。
特に転職先が決まっていない状態で今の職場を辞めるような場合には、数ヶ月分の生活費に相当する貯蓄を作っておく必要があります。
雇用保険は、自己都合での退職の場合、受給するまでに3～4ヶ月の時間を要します。
「足りない分はバイトでもしながら転職活動すれば良い」と思う方もいるかもしれませんが、失業中に収入を得ると雇用保険が削られてしまいますし、バイトに追われて時間的ゆとりが無くなるということもありますので、貯蓄はあるに超したことはありません。
まず生活の目途を立てたら、自身の「譲れない部分」や「転職の目的」をしっかりと確認して、妥協してはいけないところで妥協をしないように自分を律しつつ活動に臨みます。
とはいえ、あまり気長に構えすぎると「半年以上も転職先が決まらない」というような事態になりかねませんので、ゴールの時期をある程度明確に設定しておきましょう。
「確認」を怠らない
「確認不足」による転職失敗事例は後を絶ちません。
転職前後に明確にしておくべきことについては曖昧にせずに、確認すること。場合によっては書面化するなり、メールに残すなりしておくことが、あとからのトラブルを避けることに繋がります。
ここでは、トラブルになりやすい事柄をまとめます。
給与などの待遇面での確認
雇用条件、職種、給与、待遇・・・面接などで聞きづらい部分ではありますが、このあたりは転職理由の中でもかなりメジャーなものであり企業だってそのつもりでいますから、聞くべきところはきちんと聞きましょう。
もちろん、あまり歯に衣着せない聞き方や要求の仕方はダメですよ！初対面でいきなり切り出すよりは、面接が進んで採用がほぼ確定したかその一歩手前くらいの段階で聞くと、悪い印象を与えません。
今までの待遇がどうだったのか、面接中の他社での給与額見込みはどうなのかを提示したり、自身の給与希望額の根拠などを明確に伝えることで、単なる希望の押し付けではなく、採用側と実のある交渉ができるようになります。
給与の内訳を確認することも大切です。
大まかな収入を確認するだけではなく、固定給とインセンティブ（出来高）の内訳、各種手当ての有無など、書類上で確認できることはしっかりとチェックして、不明点は採用担当者に確認します。
固定給の割合が少ない企業の場合、入社直後に「思っていたはずの給与よりずっと低い」という事態に見舞われることが多いので、そこをしっかり把握しておき、インセンティブや残業手当などをそこそこ得られるようになるまでの生活の見通しを立てておく必要も出てきます。
業務についての確認
希望する職種が明確であり、特にそれが主な転職理由となっているような場合、「いざ入社してみたら、希望と違う仕事をやらされることになっていた」という事態は、耐えがたいものだと思います。
これを防ぐためにも、「この仕事にどうしても携わりたい」「そのための転職活動である」ことを面接の段階できちんと伝え、入社後の業務について細かく確認することが大切です。
会社全体の知識を付けるために敢えて他の職種も経験させるという企業もありますので、その場合は期間を確認しておきましょう。
自身のキャパシティを把握する
「やる気と根性があれば、何でも乗り切れる！」
そう強く決心していても、実際にはなかなか理想通りにはいきません。
能力、体力、時間・・・誰しも許容範囲があるのです。それは決して悪いことではありません。
長く勤めていきたいと思えば思うほど当たり前のことで、ここをしっかり把握しておくことは、自身のためにも企業のためにも良いことなのです。
やる前から自分に限界を作れという意味ではありません。
「絶対に就きたい仕事」に就いた後、「思っていたより辛かった」「体力や精神力が持たない」などという事態にならないように。
たとえ一度はそうなっても乗り切って長く続けていくために、自身が希望している仕事の内情をリサーチして、「自分にできるのか」「壁を乗り越えていけるか」を事前に考えておく必要があります。
そうすれば、せっかく希望する仕事に就いたのに後悔することになるような悲しい事態を防ぐことができます。
仕事の内容、一日の就業時間、残業の有無や量、休日の時期や日数、通勤にかかる時間など、自身の許容範囲内にあるか否かを、入社を決断する前に再確認しましょう。