転職サイトでは、自身の職務経歴や保有資格などの情報を登録しておくことで、企業側からのオファーを受け取れる「スカウト」というサービスがあります。この「スカウト」をどれだけGETできるかどうかで、自身の市場価値を知ることができます。また、経験を活かした仕事をしたい方にとっては、転職成功へと繋がる重要なルートでもあるので、ぜひ活用していきたいサービスです。
ところが、情報は全て登録しているのに、まったくスカウトが来ない・・・という人が多いのも、また事実。実際に、よくスカウトをされている人というのは、どんな人なのでしょうか?大手転職サイト「リクナビNEXT」において、30歳のプライベートオファー受信数TOP100人の特徴が紹介されていましたので、まとめてみたいと思います。
目次
オファーが多い業界は?
営業職の中で、プライベートオファー、いわゆるスカウトが多い業界は、「医薬品・化粧品メーカー」。この業界での営業経験者へのオファーは、TOP100人のうち約2割をも占めているようです。一部の製薬会社においてMR(医薬情報担当者。医薬品を医師や薬剤師に宣伝して導入を促す、医薬品の営業職)の採用が活発になっているとか。
MRは、その特殊な営業フィールドの影響か、一般的に離職率が高い職種としても知られています。医師を相手にするため神経をつかう、不規則な生活になる、競合が激しいなど、様々なデメリットが各所で語られています。しかし、専門知識を問われる仕事であること、難しい顧客も相手にできる高い営業スキルが求められること、常に新しい知識に対応していかなければならないことなどから、「経験者」が非常に重宝される職種であることも確かです。
医薬品・化粧品メーカーの次点は、「広告・デザイン・イベント業界」、「銀行・証券・投資銀行」の順。さらに、「ソフトウェア・情報処理」、「コンピューター・通信機器」と続きます。自社システムやサービスを持つネット関連会社が、売り上げ拡大のためにネット系の業界経験者を盛んに求めている傾向があるようです。
オファーが多い営業スタイルは?
営業スタイル別のオファー件数は、新規開拓営業、企画提案型営業、ルートセールスの順になっているようです。既存の顧客に既存の商品やサービスを売るだけではなく、自ら仕事を獲得できる、新規顧客を開拓できる、企画提案から任せられる営業経験者は、企業が最も欲しがる人材。この傾向から、広告業界の人へのオファーが活発になっているようです。
他業界への転職を考えている人でも、新規開拓や企画提案型の営業を経験していれば強みになります。こうした職務経歴がある人は、ぜひ積極的にアピールしてみてください。
中小企業などで経験を積んできた人の中には、これまで在籍していた会社の知名度や、営業フィールドの狭さなどを不利に感じる人もいるかもしれません。しかし、小さな企業の営業職では、知らず知らずのうちに、新規開拓や企画提案の経験をしっかり積んでいることが少なくありません。組織として未熟であるほど、一人の営業担当が、営業の1~10まで、みっちり担当しているケースが多いのです。そこは是非、プラスに転換してアピールしてくださいね!
オファーが多い経験ポジションは
調査が「30歳」を切り取って行われていることもあり、オファー受信TOP100人のうち34%がマネージャー経験者。やはりリーダー経験のある人に対してのスカウトが多いようです。
一方で、メンバー経験のみの人も約2割を占めており、リーダー経験がなければスカウトされない、というわけでもないことが伺えます。中堅として長く営業経験を積んでいれば、それ自体が十分に強みとなることもあるようです。
「英語力」は欠かせない?
プライベートオファー受信数TOP100人のうち、4割以上が「日常会話レベル以上の英語力」を保有していることが、この調査でわかっています。新卒採用時や昇進時にTOEICの一定以上の得点が求められるケースも増えているとか。
ただ、多くの場合、転職時に求められる英語力は、TOEICの点数云々ではありません。「英語を使って仕事ができるか否か」ということが最も重要。「日常会話レベル以上の英語力を持つ」というのは、英語を「使える」人材であることに他なりません。海外営業を行えるレベルの英語力がある人、海外営業を英語で行った経験がある人は、さらに歓迎されることになります。
英語が必要でない国内営業の仕事もたくさんあるので、営業職の転職に「何が何でも英語が必須」とは言いません。しかし、企業のグローバル化は進んでいます。将来の海外進出のために、英語が使える人材を確保しておきたいと考える企業も少なくないはず。
転職のためのスキルアップを考えるとき、語学を意識しておいて損はないと思います。英語に限らず、他の言語に焦点を当ててみるのも良いでしょう。中国語は特にオススメ。海外進出をしていなくても、工場を中国に持っている企業が非常に多いため、製造側とのやり取りなどで中国語が求められるケースも多々あります。