ブラック企業を見極め、回避するための５つのポイント

就職先を決めるときに、絶対に選びたくないのが「ブラック企業」。

しかし、はじめての就職の時、とくに厳しい就職難の折に新卒の就職活動を経験した世代には、「贅沢は言っていられない！採用してくれるところなら、多少ブラック要素があったって仕方ない・・・」そんな気持ちで内定に飛び付いた方も少なくないかもしれません。

そして今まさに、その世代の人たちが転職を考える時期に来ています。

「こんなブラック企業でこの先何十年も働いていけない！」
「次こそはブラックではない企業に転職したい！」

そんな気持ちでここに辿り着いた方を応援すべく、ブラック企業の定義や回避方法について考察していきたいと思います。

１．「残業や休日出勤が多い」

「とにかく残業が多すぎる」
「休日出勤が当たり前で、月に何日も休みがない」

そんな企業は、残念ながら結構存在します。求人票にはそこそこの休日数が書いてあるのに、いざ就職してみたら仕事量が多すぎてとてもじゃないけど休んでいられないとか、何故か休んではいけない、定時に帰ってはいけない雰囲気があるとか・・・。

これらは企業の中に入ってみないとわからないことなので、残業の多い・少ないを就職前に求人票やHPなどの情報だけで判断するのはなかなか難しいのですが、いくつか判断材料はあります。

・「固定残業代」を設けている会社
→残業の存在が前提となっている。

・従業員数が極端に少ない
→慢性的な人手不足。普段は少人数で回っていても、繁忙期やトラブル時には残業必須の可能性大。

・「やる気次第で高収入」の謳い文句
→「やる気」≒「残業」の可能性アリ。

残業時間の許容範囲は人によって異なると思いますが、あまりのハードワークで心身にトラブルを抱えてしまう方もいますので、過剰な残業や休日出勤があるのは、やはり1つの大きなブラック要素と言えます。

「怪しいな」と思ったら、面接の段階で確認を！
就業時間を何時間か過ぎた頃にこっそり様子を見に行くのも手です。

２.「サービス残業をさせられる」

これはもう、説明するまでもなく代表的なブラック要素ですね。

残業や休日出勤が多くても、その分の賃金がきちんと支払われるのであればまだよいのですが、あの手この手で残業代の支払いをしない企業も、非常に残念ですが存在します。

監査が厳しいはずの上場企業でさえ、時間外労働分の賃金未払いで訴えられたというニュースが報じられたりしていますよね。

サービス残業があるか否かを100％見分けるのは難しいですが、サービス残業が発生しやすい企業の目星を付けることはできます。

求人票で「残業なし」と謳っているのに、時間外でも稼動している様子がある

→会社が残業を残業とみなさず、賃金が支払われない状態で残業が行われている可能性。

設立年数が浅い企業

→勤怠管理システムが未熟である可能性アリ。
「年数が浅い＝サービス残業がある」ということではないので、面接時に雇用条件について詳しく確認し、問題がなければOK。

根性論が大好きなファミリー型小企業

→小さな会社は社員同士の結びつきが強く自然と団結できるのが魅力でもありますが、それが原因となって肝心なところがなあなあになってしまうこともあるので要注意。

とくに社長も社員も一致団結して「皆でがんばろう！」的な風潮が強い企業では、誰かが「手当てなんていらないっスよ、水臭い！」というようなスタンスを取り、それに社長が乗じてしまうようであれば、なし崩し的にサービス残業が定例化してしまうので要注意。
けじめがあって信頼できる経営者かどうかを見極めよう。

３．「離職率の高い企業」「設立年数に対して社員の平均年齢が低い企業」

離職率が高く、人材が定着しない企業はブラック企業であるかどうか？

これは、必ずしもイコールではなく、「その可能性がある」という表現に留めておきたいと思います。
なぜなら、先進的な考え方を持っている企業では、常に新しい人材を採用して刺激を得ながら、ベテラン社員に対しては一人一人のスキルアップやキャリアアップを応援する意味で、転職や独立を積極的に応援するスタンスを取っている場合もあるからです。

ただ、労働環境がシビアすぎて人が定着しないというケースもやはり非常に多く存在しますので、そこは面接時にしっかり確認することが大切。

前述のようなポジティブな意味合いで離職率が高い、社員の平均年齢が低い会社の場合は、社長と話をすれば大体すぐに分かります。